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同氏は「アジア大会におけるバスケ選手の不祥事は全く弁解の余地がない」と、まず4選手の買春についてあらためて遺憾の意を示した上で、収まらない怒りをぶちまけた。「敢えて言わして貰うと新聞記者のとった態度に納得がいかない。間違いなく社会的に問題ある行為が正に行われようとしている時に同じ日本人として何故注意してやれなかったのか。スクープ！と思っただけの記者の態度に疑問を感じる」。

検索できない設定となっていたのは、平成２６年８月５日付朝刊に特集「慰安婦問題を考える　上」に掲載された記事の英訳版２本。

１つは朝鮮半島で女性を強制連行したと虚偽証言した吉田清治氏を取り上げた記事を取り消した記事。もう１つは、「女子挺身（ていしん）隊」と「慰安婦」の混同を認めたことを伝えた記事だった。いずれも朝日新聞デジタルのウェブサイトに２６年８月２２日午前１０時にアップされていた。

ところが、この２本の記事には、グーグルなどの検索エンジンの動きを制御し、利用者が特定ウェブページを訪問することを防ぐようにする「ｎｏｉｎｄｅｘ」「ｎｏｆｏｌｌｏｗ」「ｎｏａｒｃｈｉｖｅ」という３つの「メタタグ」が埋め込まれていた。メタタグは、ウェブページの情報を検索エンジンに提供するキーワードで、検索しにくくしたり、逆に検索されやすくしたりすることができる。通常のウェブページ上では表示されず、第三者がメタタグを書き加えることもできない。

一方、「慰安婦問題を考える」に掲載された記事のうち、旧日本軍による「強制性」があったとの見解を示す記事にはメタタグは埋め込まれておらず、ネット検索が可能な状態だった。