中国の梅毒流行、「紙幣」からも感染…浙江省の女子銀行員に多い“お札を数えた後に手洗いの習慣なし”のケース　#２ちゃんねる

中国の梅毒流行、「紙幣」からも感染…浙江省の女子銀行員に多い“お札を数えた後に手洗いの習慣なし”のケース
1: 2017/01/31(火) 08:58:11.50 ID:CAP_USER9 中国メディアの温州都市報などによると、浙江省温州市の同市人民病院で最近になり、３０歳の女性銀行員が性病に感染していると確認されたが、医師によると日常業務で人民元札を数えており、トイレに行く前に手を洗わなかったので感染したと思われる。同病院では過去にも同様の例があったという。女性は３０歳で、恋人がいた。恋人から感染したのではないかと疑った。恋人

1: 2017/01/31(火) 08:58:11.50 ID:CAP_USER9

中国メディアの温州都市報などによると、浙江省温州市の同市人民病院で最近になり、３０歳の女性銀行員が性病に感染していると確認されたが、医師によると日常業務で人民元札を数えており、トイレに行く前に手を洗わなかったので感染したと思われる。
同病院では過去にも同様の例があったという。

女性は３０歳で、恋人がいた。恋人から感染したのではないかと疑った。
恋人も同病院で診察を受けたが、感染していなかった。医師は女性から生活行動を詳細に尋ねた。

女性は業務で紙幣を数えており、トイレに行く前に手を洗う習慣がなかったと分かった。
そのため医師は、手に付着した病原体により感染したと思われると判断した。
性病の種類は明らかにされていない。

同病院では過去にも同様の実例があった。
２０歳の女性銀行員で、男性と交際したことはなく、経験もなかったという。
同様に、紙幣を扱った後に手を洗っていなかったという。

典型的な性病のひとつである梅毒の場合、梅毒スピロヘータは生体外では１－２時間で死滅するとされる。
逆に言えば、それまでは感染する可能性が否定できないという。
手に付いた場合に有効なのはやはり手洗いとされる。

温州都市報によると、比較的新しい１元札を調べたところ、赤痢菌、大腸菌、ブドウ球菌、Ｂ型肝炎ウイルス、淋菌などが１枚あたり平均で１２０万存在したとの調べがある。
紙幣を数えた場合、作業１時間で手についている病原菌が３００万以上になった。

さらに、紙幣を数える仕事をしている人の肝炎感染率はその他の人の６倍程度で、紙幣を直接扱う仕事を続ける期間が長くなるにともない感染率が上昇するという。
上記以外にも、紙幣を扱って性病に感染したとみられる人がいるという。

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◆解説◆

手洗いは、さまざまな病原体に対する感染症予防に有効とされている。
インフルエンザの場合には石鹸を使い流水で１５－３０秒程度の時間をかけて洗えば、感染率を大幅に減少できるとされる。

東京都福祉保健局は食品取扱者に対して、指先、指の間、手首、ひじまでを約３０秒をかけて洗い、２０秒をかけて水で洗い流すことを推奨。
かなり長く感じるので「ハッピーバースデーの歌２回」あるいは、自分の好きな歌を歌うことで、手洗いの時間を確実にすることができると提案している。

写真：

http://news.searchina.net/id/1580135?page=1

転載元
http://daily.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1485820691/

インスタやば速報

豊洲市場の地下水汚染調査、なんと「65億3270万円」
1: 2017/01/31(火) 14:18:45.61 ID:y3RyNOXk0 BE:422186189-PLT(12015) ポイント特典豊洲市場：地下水分析９回分費用は６５億３２７０万円３社と都環境公社の再調査分は計１０７６万円東京都議会の豊洲市場移転問題特別委員会が３１日午前始まり、最終９回目の地下水モニタリングで国の環境基準値を大幅に超える有害物質が検出されたことを受け、都が地下水モニタリングの採水・分析業者との９回分の契約額と、

1: 2017/01/31(火) 14:18:45.61 ID:y3RyNOXk0 BE:422186189-PLT(12015) ポイント特典

豊洲市場：地下水分析９回分費用は６５億３２７０万円

３社と都環境公社の再調査分は計１０７６万円

東京都議会の豊洲市場移転問題特別委員会が３１日午前始まり、最終９回目の地下水モニタリングで
国の環境基準値を大幅に超える有害物質が検出されたことを受け、都が地下水モニタリングの採水・
分析業者との９回分の契約額と、３０日に始まった再調査の契約額を公表した。

それによると、１～９回目の採水・分析に関わった延べ９社の合計は約６５億３２７０万円（一部施設工事費含む）で、
３社と都環境科学研究所が担当する再調査分は計約１０７６万円だった。

９回の地下水モニタリング調査などについて質疑が行われ、都側は「豊洲市場の地下水は飲用ではないため
汚染の除去などの措置は求められておらず、モニタリングも実施の義務はない」として、モニタリングは
土壌汚染対策法上義務付けられたものではなく、都が任意で実施したと説明。

「生鮮食料品を扱う市場として安心・安全を確保するため」と述べた。
菅野弘一議員（自民）の質問に答えた。

都は２０１４年から豊洲市場の計２０１カ所でモニタリングを実施。７回目までは基準値を超える
有害物質は検出されなかったが、８回目は３カ所で、９回目は７２カ所で検出された。
この経緯について菅野議員は「これまでの調査に対しても疑念を抱かざるを得ない状況だ」と指摘した。
https://news.nifty.com/article/domestic/society/12159-0131e040207/